【プロ野球】年俸の減額制限ってどんな制度？年俸ルールと税金を解説

悩んでる人

プロ野球の年俸減額制限ってあれなに？

このような疑問にお答えします。

シーズンオフになると選手の契約更改をニュースなどで見る機会が増えますよね。

成績がよくなく年俸が大幅に下がってしまう場合に、

「減額制限いっぱい〇〇万円の提示」

という、あの減額制限とはいったいどんな制度なんでしょうか。

✔️この記事でわかること

• 減額制限制度とは
• 減額制限を超える場合の税金（所得税）問題

ひとつずつ解説していきます。

✅この記事を書いてる人

けんにぃ

ニックネーム：けんにぃ

野球歴30年の野球特化ブロガー

【プロ野球】年俸の減額制限ってどんな制度？年俸ルールと税金を解説

減額制限制度とは

けんにぃ

「決まった額以上の大減俸になる場合は選手の同意がないとダメですよー」っていう制度です。

【契約更改においては野球協約上の減額制限（元の年俸が1億円以下は25％、元の年俸が1億円を超える場合は40％）があり、減額制限以上の減俸を行う場合は戦力外通告と同じ期間内に選手の同意を得る必要がある】と規定されています。

例えば

• 25％減の場合👉年俸9000万円の選手が6750万円以下
• 40％減の場合👉2億円の選手が1億2000万円以下

この水準で大幅減俸になる場合、減額制限の対象になります。

減額制限以上の減俸の対象になった選手に対しては、選手の同意が必要になります。

ここで疑問が‥

じゃあ選手が減俸に同意しない場合はどうなるの？

答えは「選手側から自由契約になる道を選べるようになる」です。

つまり在籍球団を離れ、他球団と交渉ができる状態になります。

戦力外通告を受けた場合も、扱いは自由契約です。ここで他球団からオファーがなければ、事実上の引退となります。

けんにぃ

逆に限度制限内にある場合、選手は自由契約ではないので選択権がありません。

よって現在所属している球団内で交渉しなくてはいけません。

まとめると、球団として年俸を減らさざるをえないが選手を手放したくない場合、限度制限内での減俸を提示するようになります。

限度額を超えた減俸額を提示するということは、選手が他球団への移籍を選択しても仕方ないという球団からのメッセージになります。

しかし限度額を超えた年俸ダウンの提示にも理由があるため、自由契約になっても他球団からのオファーが無ければ選手はそのまま引退となってしまいます。

そういった背景により、減額制限を超えてもまだその球団で野球がしたい気持ちがあれば、選手の同意により契約することになります。

よほど他球団からオファーが来る自信があれば同意せず自由契約の道を選ぶでしょう。

けんにぃ

実際は大減俸の理由も選手自身が一番よくわかっているので、同意して大減俸を受け入れていることがほとんどですね。

減額制限を超える場合の税金（所得税）問題

減額制限を超える場合、単純にもらえる給料が減るだけではありません。

億を超える年俸をもらっている選手にかかる税金を知っているでしょうか？

ざっと見てみましょう。

所得税率

1億円プレーヤーは全て4000万円超の45％もの課税がかかります。

所得税は累進課税という制度になっており、稼げば稼ぐほど納税額が多くなる仕組みになっています。

所得税の支払いは給料が発生した次の年に納税となります。

ここが落とし穴になっていて、例えば2億円から大減俸で5000万円になった場合、年俸5000万円の収入年に1億円近い税金を支払わないといけなくなります。

税金を考えず使い切ったりしていると税金が支払えなくなるという問題が発生します。

多くは税理士に頼んでいたり、高卒でスピード昇給した選手などは両親がお金を管理してたりします。

こういった税金の問題があるので、あまりに大幅な減俸の場合は選手側も気をつけて、稼げる時にしっかり貯金しておかなくてはいけませんね。

まとめ

減額制限は、実際選手側ではなく、球団側に有利になるような制度にも見えます。

活躍すればどんどん上がっていく年俸ですが、稼げば稼ぐほど納税額も上がっていきます。

選手は税金の問題も抱えているので、減額制限制度が存在しているんですね。

これを知っていればシーズンオフの契約公開のニュースが面白くなります！

最後まで読んでいただきありがとうございました！

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